問い合わせフォームの「営業お断り」はどこまで効く？営業メールの分け方と、相談を見逃さない受け方
問い合わせフォームの通知を開いてみると、また売り込みだった。そんな日が続くと、通知を開くこと自体が後回しになってきます。売り込みの多さも困りますが、もっと心配なのは、そのあいだに相談が埋もれてしまうことではないでしょうか。
「営業お断り」の一文だけでは、売り込みは止まりません。 弊社の問い合わせページには断りの一文も機械の判定（reCAPTCHA※）もありましたが、2026年10月は社内テストを除く15件のうち、相談は4件で、残り11件は営業・売り込み・応募でした。
売り込みをゼロにするのは難しくても、フォームの入口で用件を分け、通知の受け方を変えれば、相談を読み落としにくくすることはできます。Gmailの分類では、弊社の10月の相談4件はどれも「メイン」に入りませんでした。「メイン」だけを見ていたら、4件とも気づけなかったことになります。
※reCAPTCHA：Googleが提供する、フォームの送信が人によるものか機械によるものかを判定する道具。
問い合わせの通知のうち、相談はどれくらいか【弊社の10月の内訳】
弊社の問い合わせフォームに2026年10月に届いた通知は17件でした（英語のフォームからの1件を含みます）。相談された方の社名や相談の内容は載せていません。通知メールを1通ずつ読んで分けると、相談は4件で、営業・売り込み・応募が11件、残りの2件は弊社の社内テストです。
とはいえ、この11件を全部「いらないもの」とは呼べません。内訳は営業9件と業務委託の応募2件で、応募のうち1件は弊社の募集ページを見て連絡をくださった方でした。取材の勧誘のように、中身を読んでから決めたいものも混ざります。だから一律に断るより、用件ごとに分けて読むほうが合っています。
なお、弊社のアクセス解析の「問い合わせ」の数には、営業の連絡も社内テストも入っていました。成果を見るときは、解析の数字を通知の内訳と見比べてください。
相談か売り込みかは、ここで分かれました
通知を開いて分けるときの目印は、弊社の10月の通知では次のとおりでした。
| 通知で見るところ | 10月の通知で分かれた点 |
|---|---|
| 誰の話が書いてあるか | 相談は、本文か選んだ項目から、自分の会社の状況やしたいことが読み取れました。営業・売り込み・応募の11件は、送り主のサービスや経歴の説明が中心でした |
| 面談や日程の話があるか | 11件のうち10件に、日程予約のリンクか「一度お話しを」という依頼がありました。相談4件にはありませんでした |
| 文章の長さや丁寧さ | 目印になりません。丁寧な文章は相談にも営業にもあり、短い文章も両方にありました |
面談を希望する相談もありえるので、これだけで閉じないでください。「貴社のサイトを拝見し」のような言葉も、営業・応募と相談の両方にあり、この言葉だけでは分けられません。
まず先月の通知を、相談・営業・応募・その他の4つに分けて数えてみてください。意味の通らない機械のスパムは「その他」に入れます。数えたあとは、多いものに合わせて次から選べます。
- 意味の通らない文や同じ内容の連続が多い：reCAPTCHAなどの道具
- 営業が多く、相談が埋もれそう：「ご用件」の欄と通知の受け方
- 営業は月に数件：通知の受け方だけ
- 相談がほとんどない：原因はフォームより手前にあるかもしれないので、問い合わせが来ないときの切り分けから
「営業お断り」と書くと、どこまで効くのか
弊社の問い合わせページには、フォームの手前に「サービスのご提案・営業目的のご連絡はご遠慮いただいております」という一文を載せています。10月はこの一文を載せた状態で、営業の連絡が9件、応募が2件届きました。一方で、この一文を読んで送るのをやめた人がいたとしても、通知には現れないので数えられません。弊社に言えるのは、書くだけでは止まらないというところまでです。
届く通知のなかにも、取材や提携の話のように、読んでおきたいものがありました。困るのは、それがお客様からの相談と同じ箱に混ざることです。
書くなら、どの文言がよいか【例文4つ】
問い合わせページに書く文は、置く場所と合わせて次の4つから選べます。
- やわらかく断る形（フォームの手前か送信ボタンの近く）：「恐れ入りますが、サービスのご提案・営業のご連絡はご遠慮いただいております。」
- はっきり断る形（同じ場所）：「広告・宣伝・営業を目的としたご連絡はお断りしております。」
- 案内する形（「ご用件」の欄を足してから）：「サービスのご案内や提携のご連絡は、「ご用件」の欄で選んでお送りください。拝見したうえで、必要なものにお返事しています。」
- メールアドレスを載せるとき（アドレスの直後）：「info@example.co.jp（広告メール・宣伝メールの送信はお断りします）」
営業の連絡を受けたくないなら断る形、取材や提携の話も読みたいなら案内する形が合います。弊社が勧めるのは案内する形です。断る文は相談に来た方の目にも入りますし、取材や提携の話も届きにくくなるかもしれません。
案内する形にすると営業の連絡が増える可能性はあります。増減は弊社もこれから数えます。弊社のページはまだ断る形ですが、案内する形へ変える準備をしています。「ご用件」の欄の作り方は、以下の「問い合わせフォームの営業メール対策は「ご用件」で分ける」に書きました。
法律上の意味がはっきりしているのは、メールアドレスに添えた場合
広告や宣伝のメールには特定電子メール法という法律があり、原則として、あらかじめ同意した相手にしか送れません。ただし例外があり、インターネットでメールアドレスを公表している会社や営業を営む個人には、同意がなくても送ることができます。
この例外の理由として、総務省と消費者庁のガイドラインは、メールアドレスを公開している事業者への広告メールは「ビジネス慣習上も一定の範囲で認められているもの」と考えられる、と説明しています。
例外から外れるのが、アドレスと一緒に「広告メールを送らないでほしい」と表示している場合です。同じガイドラインは、「広告メール」「宣伝メール」などの言葉と「拒否」「お断り」「送信しない」などの言葉を組み合わせ、アドレスの直前か直後に表示するのが適当としています。
なお、こう表示すると受け取りたかったサービス紹介のメールまで受信できなくなる場合がある点にも、ガイドラインは触れています。
フォームからの送信に法律が当たるかは、確認した資料からは判断できない
問い合わせフォームからの送信にこの法律が当たるかどうかは、弊社が確認した総務省・消費者庁の資料には書かれていません。 この法律でいう電子メールは、省令で決まった通信の方式を使うものです。一方、フォームは、送り主がウェブページに入力し、その内容が通知メールとして届く作りです。この形が対象に入るのかを、ガイドラインも総務省の資料「法律のポイント」も説明していません。
そのため弊社は、フォームからの売り込みを「違法」とも「法律の外」とも言い切りません。内容や頻度で業務に支障が出ているなら、弁護士に聞くのが早いと思います。
問い合わせフォームのスパム対策と営業対策は、止める相手が違います【reCAPTCHA・ハニーポット】
届いている通知を見れば、機械のスパムと文面の整った営業のどちらが多いかは見当がつきます。
- 機械のスパムに多い形：意味の通らない文章、外国語の定型文、同じ内容の連続送信
- 文面の整った営業に多い形：宛名と社名の入った丁寧な日本語、担当者の名前、日程予約のリンク
弊社の10月の営業9件は、すべて後者の形でした。機械のスパムが来ているなら、道具で減らせます。reCAPTCHAは操作の人らしさを点数にし、ハニーポットは人には見えない入力欄を置いて、そこに入力があった送信を機械とみなします。Cloudflare Turnstileも同じ目的の道具です。
制作会社には、「reCAPTCHAかTurnstileを入れて、入れたあと会社のパソコンとスマホから送信して通知まで届くか確かめてください」と頼めば足ります。
ただ、これらの道具が見分けるのは操作の機械らしさで、文面の整った売り込みを止めるものではありません。 弊社のフォームにもreCAPTCHAが入っていますが、10月の営業9件は判定を通って届きました。どのように送られたものかは、受ける側には見えません。
逆の失敗もあります。WordPressのフォーム用プラグインであるContact Form 7の説明によると、自動の判定は100%正確ではなく、普通の送信をスパムと判定することがあります。スパムと判定された送信は通知メールが送られず、送った人の画面にエラーが出るだけです。
弊社でも、フォームを入れ替えた2026年8月のテストで、自分たちの送信が判定に弾かれました。自動の送信テストを繰り返して点数が下がったのが原因です。弾かれた送信は通知に残らないので、受ける側は気づけません。
送信に失敗した方のために、フォームの近くに電話番号かメールアドレスを載せておいてください。メールアドレスを載せるなら、上の例文のとおりアドレスの直後に断りの文言を添えます。複数の場所に載せているなら、それぞれに添えてください。
言葉を指定して止める設定にも注意が要ります。Contact Form 7の禁止語は、指定した言葉を含む送信をスパム扱いにして届けません。「営業」「ご提案」を入れると、「営業資料を作りたい」という相談まで止まってしまいます。
問い合わせフォームの営業メール対策は「ご用件」で分ける【選択肢の例つき】
10月のフォームには、見てほしい内容を選択肢から選ぶ欄がありました。営業9件がどれを選んだかを数えると、7件は「その他」で、2件はサービスの項目を1つだけ選んでいました。応募2件も「その他」です。
一方、日本語のフォームから届いた相談3件に、「その他」を選んだものはありません。どの方も3つ以上の項目にチェックを入れ、2件は「まだ決まっていない・相談しながら整理したい」も選んでいました。
件数が少ないので傾向としてしか言えませんが、選ぶ欄の使い方には、営業と相談ではっきり差が出ました。 そこで、用件そのものを聞く欄を足す方法があります。フォームの先頭に「ご用件」を必須の選択式で1問だけ足してみてください。選択肢と、選んだあとの動きの例は次のとおりです。
| ご用件の選択肢 | 選んだあとの動き |
|---|---|
| 商品・サービスのご相談（まだ決まっていない場合も） | 相談内容の欄を開く。通知の件名に【相談】を付ける |
| お取引中のお客様からのご連絡 | 通知の件名に【既存】を付け、担当者にも届くようにする |
| 採用・応募 | 募集ページへの案内を出す。通知の件名に【応募】を付ける |
| サービス案内・提携のご連絡 | 「すべて目を通していますが、お返事は必要なものに限ります」と表示する。通知の件名に【営業】を付ける |
| その他（置く場合） | 通知の件名に【その他】を付ける |
作るときに気をつけたい点は3つです。
- 「その他」は、置くかどうかを先に決めます。残すと営業が入りやすくなり、なくすと当てはまらない相談が迷います。問い合わせの種類が多い会社は残し、相談・応募・営業でほぼ分かれる会社は外す、で考えてみてください
- 「まだ決まっていない」は相談の選択肢に含めます。弊社の相談3件のうち2件がこの項目を選んでいました
- 聞くのは用件の1問にします。入力の手間は相談する方にも同じようにかかるからです
つい増やしたくなるのは入力欄です。
制作会社に頼むときは、◯◯を埋めれば次の文をそのまま渡せます。「その他」を置かない場合は、その行を消してください。
問い合わせフォームの先頭に「ご用件」を必須で追加してください。1つだけ選ぶ形です。選択肢と動きは次のとおりです。 ・商品・サービスのご相談（まだ決まっていない場合も）：相談内容の欄を開く。通知の件名の先頭に【相談】 ・お取引中のお客様からのご連絡：件名の先頭に【既存】。担当者（◯◯）にも届くようにする ・採用・応募：募集ページの案内を表示する。件名の先頭に【応募】 ・サービス案内・提携のご連絡：「すべて目を通していますが、お返事は必要なものに限ります」と表示する。件名の先頭に【営業】 ・その他：件名の先頭に【その他】 通知の宛先は◯◯と◯◯の2人にしてください。反映後は用件ごとに1回ずつ送信テストをして、宛先全員に届くことを確かめてください。
Contact Form 7なら、件名に選んだ用件を差し込む設定も、用件ごとに宛先を変える設定も用意されています。自社のフォームが何で作られているかは、制作会社に聞けば分かります。相談内容の欄を開く動きが難しければ、欄は常に表示で構いません。
なお、この分け方で営業の連絡がどれだけ減るか、相談が減らないかは、弊社もまだ測れていません。弊社のフォームにも、「その他」を置かない3択で用件を聞く欄を足す準備を進めていて、結果が出たらこの記事に書き足します。サービスの項目を選んで届く営業も残るはずなので、【相談】の通知に混ざったものは閉じるだけで十分です。
数を減らしたいときに試せること
数そのものを減らしたいときは、次の2つがあります。どちらも弊社では効果を測っていないので、入れたあとは相談の数が落ちていないかも見てください。
- 「サービス案内・提携」を選んだ人を、別の受付ページへ案内する
- 文面で判定する有料の道具を入れ、相談を弾かないか確かめる
請求や同意を持ち出す強い文言も見かけますが、相談に来た方も読むので弊社は勧めません。
相談を見逃さない通知の受け方【Gmailの例】
10月の通知はどれも同じ送信元のアドレスから届いていますが、Gmailの分類は分かれました。相談4件の分類は、すべて「新着」でした。 営業・売り込み・応募の11件は、新着6件、メイン4件、プロモーション1件です。
分類は受信箱ごとに変わるので、まずご自身の通知がどのタブに入っているかを見てください。Gmailのヘルプは「新着」を、すぐに確認する必要のない自動確認メールや通知が入るカテゴリと説明しています。しかも、パソコンのGmailでは、新着メールの通知をオンにしていても、表示されるのは「メイン」の分だけです。
タブを使っている方が「メイン」だけを見ていると、弊社の10月なら営業と応募の4件が目に入り、相談は1件も目に入らないことになります。弊社では4件とも返信しましたが、タブだけを頼りにしていたら見落としていたかもしれません。
手順1：通知の送信元を連絡先に入れ、「メイン」へ振り分ける
フォーム通知の送信元アドレスを連絡先に入れ、フィルタで「メイン」へ振り分けてください。Gmailの場合は次の順です。
- 通知メールを開き、差出人のメールアドレスを確かめます
- そのアドレスを連絡先に追加します（ブロックしていたら先に解除します）
- 検索ボックスの検索オプションを開いて差出人にそのアドレスを入れ、「フィルタを作成」を押します。動作で「メイン」のカテゴリを選び、もう一度「フィルタを作成」を押します
Gmailのヘルプによると、連絡先に入れた送信者のメールは迷惑メールに振り分けられなくなります。営業の通知も一緒に「メイン」へ入るので、読む間隔は手順3で分けます。
フィルタが難しければ、通知メールを「メイン」のタブへドラッグして移す方法もあります。ただ、ヘルプに書かれているのは、使い続けるうちにGmailが好みを学習して分類が正確になるというところまでです。次の通知も「メイン」に入るとは限らないので、しばらくは「新着」も見てください。
Gmail以外のメールでも、差出人を条件に振り分ける設定がないかを確かめてみてください。
手順2：売り込みの通知を迷惑メールにしない
売り込みの通知を迷惑メールとして報告したりブロックしたりすると、相談の通知まで巻き込む恐れがあります。 相手のアドレスから直接届くメールなら相手ごとに振り分けられますが、弊社のように通知の送信元がフォーム共通の1つのアドレスだと、ブロックした時点で、そのアドレスからのメールがすべて迷惑メールに入るからです。
報告についても、Gmailのヘルプには、報告が増えるほど似たメールが迷惑メールと判断されやすくなるとありました。
手順3：件名で分けて、読む間隔を変える
「ご用件」の欄を入れたあとは、件名でラベルを分けておくと楽です。【相談】【既存】【その他】は毎日読み、【応募】と【営業】は週に1回まとめて読むくらいが現実的だと思います。【営業】も消さずに残しておけば、取材や提携の話を読み返したくなったときに探せます。
手順4：通知の宛先を2人にして、送信の控えを残す
通知が1人の受信箱にしか届かないと、その人の見落としや休みがそのまま相談の放置につながります。通知の宛先を2人にして、担当者が変わったら宛先も変えてください。一人で受けているなら、別のアドレスにも届くようにしておくと、見落としは減らせます。
控えも確かめておきたいところです。Contact Form 7は送信された内容を保存しないので、メールの不具合で通知が届かないと、内容はフォームの側に残りません。同じ開発者のFlamingoを足すと控えを残せます。ほかのフォームでも、送信履歴が残るかどうかを一度見ておくと安心です。
通知そのものが届いているかの確かめ方は、問い合わせフォームの自動返信メールが届かないに書きました。自分でテスト送信をするときは、本文に「テスト」と入れておくと、あとで数えるときに混ざりません。
同じ会社から何度も届くとき
9月と10月には、同じ3社から2回以上届いたものがありました。担当者が変わると名前では同じ会社か分からないので、メールアドレスの@より後ろで見ます。止めてほしいときは、通知に書かれた相手のアドレスへ短く伝えます。
ご案内をありがとうございます。今回は見送らせていただきます。今後のご案内も送らないようお願いいたします。
10月の営業9件で停止の方法が書かれていたのは1件でした。多くは、この文面のように返信で伝えることになると思います。メールで届く広告宣伝なら、受信拒否を伝えたあとの送信は原則として法律で禁止されています。フォームからの送信に同じことが言えるかは分かりませんが、伝えた日付を控えておけば、次に届いたときの判断材料にできます。
受ける側で分けるなら、差出人ではなく本文の文字を条件にしてください。通知の差出人はフォーム共通なので、フィルタの条件に相手のメールアドレスの@より後ろを入れて、ラベルを付けます。Contact Form 7の禁止語に同じ文字列を入れればフォームの側で止めることもできますが、その会社から相談が来ても届かなくなる点は知っておいてください。
相互リンクのお願いが混ざっているときは相互リンクの依頼メールへの対応を、同じ売り込みが電話で来たときはSEOの営業電話で聞くことを読んでみてください。
問い合わせフォームの営業メールでよくある質問
「営業お断り」と書いてあるのに送ってくるのは、違法ですか？
弊社には言い切れません。メールアドレスに断りの文言を添えている相手へは、同意なく広告メールを送れないと総務省の資料「法律のポイント」にあります。ただ、問い合わせフォームからの送信に当たるかは、弊社が確認した総務省・消費者庁の資料には書かれていません。困っているなら弁護士に聞くのが早いと思います。広告メールの情報提供先としては、総務省のページが迷惑メール相談センターを案内しています。
「営業お断り」と書くと、お客様に悪い印象を与えませんか？
相談に来た方も同じ文を読むので、言葉の強さは気になるところです。迷うなら、断る文より「ご用件」の欄へ案内する文のほうが、取材や提携の話も受け取れます。
reCAPTCHAを入れると、本物の問い合わせまで弾かれませんか？
弾かれることはあります。入れたあとは、会社のパソコンと自分のスマホの両方から送信して、通知まで届くかを確かめてください。失敗した方が連絡できるよう、フォームの近くに電話番号かメールアドレスを載せておくと、相談を取りこぼしにくくなります。
フォームをやめてメールアドレスだけ載せれば、営業は減りますか？
減るとは言えないので、勧めません。公開したアドレスは、断りの文言を添えない限り、同意のない広告メールを送れる相手に含まれます。用件を選んでもらうこともできなくなるので、分けて受け取るという目的には合いません。
電話番号や会社名を必須にすれば、営業は減りますか？
あまり期待しないほうがよいと思います。10月の営業9件のうち7件は、会社名の欄を埋めて送られてきました。一方で、入力の手間は相談する方にも同じようにかかります。必須にするのは、連絡に必要な項目と用件の1問までで足ります。
売り込みが月に数件なら、対策は要りませんか？
相談を読み落としていないなら、フォームを変えなくてもよいと思います。その場合も、通知の送信元を連絡先に入れて「メイン」へ振り分け、宛先を2人にしておくと、相談が届いているのに気づかない事故は起きにくくなります。
まとめ：先月の通知を数えて、変える場所を決める
「営業お断り」の一文は、書いても届きます。法律上の意味がはっきりしているのはメールアドレスに添えた場合で、フォームからの送信は、弊社が確認した公式の資料では判断できませんでした。reCAPTCHAなどの道具が見分けるのは操作の機械らしさです。
文面の整った売り込みには、用件の欄で分けて読む間隔を変えるほうが合っています。相談を見逃さないためには、通知を自動の分類に任せず、送信元で「メイン」へ入れて、売り込みをブロックしないことです。
今日できるのは、先月の通知を4つに分けて数えることと、通知の送信元を連絡先に入れて「メイン」へ振り分けることの2つです。フォームの項目を変えるかどうかは、数えた結果を見て決められます。
参考にした公式情報
いずれも2026年11月5日に確認しました。英語のページには（英語）と添えています。
- 総務省「迷惑メール対策」
- 総務省・消費者庁「特定電子メールの送信等に関するガイドライン」（平成23年8月）
- 総務省「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律のポイント」
- e-Gov法令検索「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律」
- e-Gov法令検索「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律施行規則」
- e-Gov法令検索「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律第二条第一号の通信方式を定める省令」
- Google for Developers「reCAPTCHA v3」
- Cloudflare「Turnstile」（英語）
- WordPress.org「CF7 Apps（Honeypotを含むContact Form 7の追加機能）」（英語）
- Contact Form 7「FAQ」（英語）
- Contact Form 7「Spam filtering with Akismet」（英語）
- Contact Form 7「Disallowed list」（英語）
- Contact Form 7「Setting up mail」（英語）
- Contact Form 7「Selectable recipient with pipes」（英語）
- Gmail ヘルプ「メールをカテゴリに分類する」
- Gmail ヘルプ「Gmail で迷惑メールを報告する」
- Gmail ヘルプ「Gmail でメールアドレスをブロックする」
- Gmail ヘルプ「メールのフィルタルールの作成」
- 各社の画面と説明は更新されることがあります。設定する前に、リンク先で確かめてください
